こんな時はどうする？｜もしものトラブル時は
こんな時はどうする？もしものトラブル時は
海外レンタカーを利用した人に不安だったことや心配だったことのアンケートを取ったら、１位に選ばれるのは「もしもレンタカーが故障したり交通事故に遭ったりしたらどうすればいいの？」でしょう。
事故やトラブルは起きて欲しくありませんが、どれだけ気をつけていても起こしてしまったり、起こした人に巻き込まれてしまったりと１００％回避することはできません。
そんな「もしも」の時のために、どうしたらいいのかを知っておくことは必要です。
目次
１．はじめに
２．故障、パンク、インロック、ガス欠などのトラブルが発生した時は
６．事故に遭った時は
８．「もしもの時」に備えて入って安心、レンタカーの保険・補償
１．はじめに
レンタカーの契約書には緊急時の連絡先電話番号が必ず記載されています。どこのレンタカー会社であってもこれは共通しています。
名称は会社により異なりRoad ServiceやRoad Assistanceなどと書かれています。
参考：イタリアの緊急連絡先例
１．故障、パンク、インロック、ガス欠などのトラブルが発生した時は
レンタカー会社の営業所に連絡
レンタカーを借りた営業所または緊急連絡先に連絡をして、レンタカー会社の指示を仰いでください。
レンタカー会社の承諾を得ずに自分で見つけた修理会社で修理をしたりタイヤ交換をしたりしてはいけません。他人の所有物であるレンタカーに許可なく手を加える事は訴訟の可能性に繋がります。
レンタカー会社の指示に従う
場所によってはロードサービスのレッカー車が到着するまでに時間がかかる場合もあります。安全に気を付けて待ちましょう。
なお、パンクや破損によるタイヤ交換、バッテリー上がり、ガス欠などのロードサービスにかかる費用は基本的に契約者の負担です。レッカー車が出る場合はレッカー費用も加わるのでかなり高額になることがあります。各レンタカー会社ではオプションでロードサービス補償が用意されているので、レンタカーを契約する時に任意で加入しておくと安心です。
ただし、保険ではないので、車輌破損時の修理費やガス欠などのガソリン代などは補償されません。
２．交通違反をした時は
レンタカー利用中に警察に違反切符を渡されたり、駐車違反切符が挟まれていた場合
違反切符に記載されている住所にマネーオーダーなどを郵送するか、URLにアクセスして違反金をオンラインで支払います。
帰国後にレンタカー会社や渡航先の交通局から違反の連絡がきた場合
よくあるのは、交通局からの有料道路の通行料未払いのお知らせです。記載されているURLにアクセスすることでクレジットカードによる支払いができます。支払いが遅れるほど罰金が高額になっていきます。連絡は英語または渡航先の言語で届くため無視をして高額請求にならないよう気を付けください。
また、交通局がレンタカー会社に通達て、しレンタカー会社が代理でお客様に請求する場合は、もともとの違反金に加えてレンタカー会社の手数料が別途請求・引き落としされます。
３．レンタカーの中に忘れ物をした時は
レンタカーの中に忘れ物をしてしまった時は、ご自身でレンタカー会社の公式ウェブサイトからお問い合せをすることになります。レンティングカーズ日本語サポートにお問い合わせをいただいても対応はできません。なお、お問い合せの際はレンタルした車両を特定するためにレンタカーの契約番号の提供が必要です。
忘れ物を送ってもらう場合の送料はお客様の負担です。レンタカー会社が送料を支払うことはありません。
海外レンタカーでよくある忘れ物は、サングラス、スマートフォンやタブレットとその充電器などが多く、次いで自宅の鍵をレンタカーの鍵につけたまま一緒に返却してしまったり、財布やパスポート、運転免許証、財布、自撮り棒などをグローブボックスやドアポケットに忘れてしまったりするケースです。
４．盗難にあった時は
レンタカーの車内に置いてあった荷物の盗難
警察を呼ぶ
調査後は盗難を証明するポリスレポート（Police Report）をもらいます。その場でくれない場合でも、ポリスレポートを取り寄せるための手段を必ず教えてもらいましょう。ポリスレポートがないと事故の証明ができないため保険の申請などはできません。
レンタカー会社に報告
調査後は盗難を証明するポリスレポート（Police Re携行品盗難保険（PECなど）に加入している場合は、レンタカーを契約または返却する営業所で携行品盗難保険の申請書をもらいます。記入後に保険会社に申請してください。
レンタカー車両の盗難
警察を呼ぶ
調査後は盗難を証明するポリスレポートをもらいます。その場でくれない場合でも、ポリスレポートを取り寄せるための手段を必ず教えてもらいましょう。
レンタカー会社に報告
営業所で盗難の報告と書類の記入をします。
緊急連絡先に電話をして盗難に遭ったことを報告し、営業所で書類の記入をします。
なお、ハワイやアメリカの車両損害補償制度LDW（Loss Damage Waiver）は車の盗難を補償対象としていますが、警察のポリスレポートがない場合やレンタカー契約者（利用者）に過失があると判断された場合は補償適用されません。（鍵をかけていなかった、鍵を第三者に渡したなどの場合は適応されません）
カナダやオセアニア、ヨーロッパの車両損害補償制度CDW（Collision Damage Waiver）損害補償制度は車両盗難が補償対象ではないため、レンタカー契約者（利用者）に所定の賠償責任が発生します。オプションの車輛盗難保険（Theft Protection）などに加入することをおすすめします。
５．事故に遭った時は
まずは落ち着きましょう。
事故の対応５ステップ
怪我人の確認
けが人がいる場合はただちに救護を要請します。
もしも自身や同乗者が怪我を負って病院治療を受けた場合は、必ず診断書と領収書を受け取ってください。
警察を呼ぶ
警察立ち合いのもとで双方の連絡先などを確認します。
この時、車の傷の具合などの写真を撮ったり、事故の時刻、場所、相手の車種情報などを控えたりしておきましょう。
警察による現場調査が終わったら、警察が作成したポリスレポートのコピーを必ずもらうこと。示談で終わらせる、警察を呼ばない、ポリスレポートや申請番号をもらわないなどの場合は保険適用されません。
どんなに軽い事故であっても、相手がケガ人もいないから警察無しで話し合おうと言ったり、なんともないから大丈夫などと言ったりしても、必ず警察を呼んで事故を証明してもらってください。
後で気が変わった相手がレンタカー会社に請求をしたり、返却時にレンタカー会社から傷の指摘を受けたりした場合に、例え保険に加入していても警察による事故証明がされない場合は保険の対象にはなりません。
警察に報告しない時の罰則が定められている国や地域も
例えば、ハワイ州では事故が発生したら「速やかに運転者（運転者が連絡出来ない状態ならば同乗者）が警察に事故を報告」しなくてはならず、怠った場合の罰則も定められています。
参考：Hawaii Revised Statutes § 291C-16 (a) (b)
カリフォルニア州では死傷事故および破損が＄1,000以上の事故は事故の発生後10日以内の報告義務があり、ネバダ州でも事故が発生したら速やかに報告する義務があると法律で定められています。
レンタカー会社に連絡
レンタカー会社の緊急連絡先に電話をして事故を報告してください。レンタカー会社の係員から車をどうすればいいか指示を仰いでください。スタッフの名前、電話した時間などをメモしておきましょう。
海外旅行保険によっては電話による通訳サービスを行っているプランがあります。自分の海外旅行保険が電話通訳サポートの対象かどうか把握しておくと安心ですね。
２４時間緊急連絡先は多言語対応している場合もあります。「Japanese assistance, please」などと伝えてください。
レンタカーの管理・移動
レンタル期間中のレンタカー管理責任はレンタカーの契約者（利用者）にあります。事故の現場に放置したままではいけません。
レンタカー会社に指示された通りにレンタカーを自走して移動させるか、レッカー会社に移動してもらうなど対処してください。
レンタカー会社は日本のJFAのようなロードサービスオプションを用意していて、レンタカーを契約する時に任意加入ができます。
ロードサービス（ロードセーフとも言う）のレッカー車など牽引費用は通常利用者が全額負担する義務がありますが、レンタカー会社が提供する補償オプションに加入すると優先的に配車されたり費用が軽減されたりします。
オプション料金はレンタカー会社や営業所により異なります。また、レンティングカーズのウェブサイトで予約する時点での加入はできません。、加入を希望する場合は現地でレンタカーを契約する時に追加加入をしてください。
レンタカー会社の事故報告書を記載＆署名する
レンタカー会社の営業所に行き、事故報告書（Accident Report）に記入をして事故の詳細を報告します。事故報告書の作成に警察が発行するポリスレポートの番号が必要になります。
事故報告書をレンタカー会社の係員が確認した後は、最後に事故報告書のコピーをもらってから営業所を離れてください。
７．費用は誰が払うの？
過失のあるほうに賠償責任があります。レンタカーを契約する時に保険・補償に加入する場合は、その保険・補償の度額をしっかりチェックしておきましょう。
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８．「もしもの時」に備えて入って安心、レンタカーの保険・補償
旅行者だからこそ、言葉に不慣れだからこそ、時間がないからこそ、高額な賠償費用がかかるからこそ、知識のない分野のやり取りだからこそ、専門家である保険会社に任せるのが安心です。
保険・補償に入った上で適切な対応をする必要はありますが、それでももしも保険に加入していなかったら渡航先の保険会社に直接やり取りをしなければなりません。
渡航先の法律や言語に不慣れな中で、海外の保険会社との交渉や支払い手続きなどのやり取りは日本に帰国した後も続きます。日本語であっても精神的に疲れる保険会社とのやり取りを不慣れな外国語で行う負担はどれほどでしょうか。
健康や時間、手間を浪費しないためにも適切な保険・補償に加入して、安心安全な海外レンタカードライブを楽しみましょう！
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